災害時に備えるモバイルバッテリーの選び方|容量・充電方法・安全性

災害時にスマートフォンの充電手段を確保するため、モバイルバッテリーを備えている方も多いと思います。ただ、「何mAhあれば足りるのか」「大容量ならそれだけでよいのか」は意外と判断しにくいところです。

災害への備えとして考えるなら、容量だけでなく、普段持ち歩ける重さ、使用する機器との接続方法、充電速度、安全性まで見ておきたいところ。この記事では、モバイルバッテリーを選ぶときの基本と、保管時に確認しておきたい点を整理します。

防災啓発のノベルティや備蓄品として検討する場合にも使える考え方です。

この記事でわかること

  • 1

    モバイルバッテリーの容量を確認するときの考え方

  • 2

    災害への備えで容量以外にも見ておきたい仕様

  • 3

    モバイルバッテリーを安全に保管・使用するための注意点

  • 4

    防災ノベルティとして選ぶ際に確認したい項目

モバイルバッテリーの容量

mAhとは?モバイルバッテリー容量の見方

モバイルバッテリーの容量は、一般に「mAh(ミリアンペアアワー)」で表示されています。数字が大きいほど蓄えられる電気量の目安も大きくなります。

ただし、「モバイルバッテリーが10,000mAhだから、5,000mAhのスマートフォンを必ず2回満充電できる」と単純には計算できません。

充電時には電圧の変換などがあり、モバイルバッテリーに表示されている容量と、接続した機器へ実際に供給できる容量は同じとは限りません。経済産業省のモバイルバッテリーに関するFAQでも、表示される定格容量と内蔵電池の容量は必ずしも一致しないとされています。

経済産業省|モバイルバッテリーに関するFAQ

災害時は「必要な容量」と「持ち運びやすさ」で考える

停電が続くと、モバイルバッテリー自体をすぐに充電できないことがあります。そのため、災害への備えではある程度の容量を確保しておく考え方は合理的です。

一方で、容量が大きくなるほど本体も重くなりやすくなります。

たとえば外出時の非常用として普段から持ち歩くなら、容量だけを大きくするより、カバンに入れておけるサイズや重さも無視できません。自宅や職場の備蓄なら、より容量の大きなタイプを候補にしやすくなります。

5,000mAh、10,000mAh、20,000mAhといった容量だけで優劣を決めず、「誰が」「どこで」「何台を充電するか」まで考えて選ぶのが現実的です。

災害用モバイルバッテリーは容量以外に何を見る?

普段から持ち歩くならサイズと重さ

防災用品は、持っているだけでなく必要なときに手元にあることも大切です。

外出時の備えとして考えるなら、毎日持ち歩けるサイズかどうかも確認しておきたいところ。大容量でも自宅に置いたままでは、外出先で被災したときには使えません。

通勤バッグに入れておくものと、自宅や職場で備蓄するものを分けて考える方法もあります。

急速充電はスマートフォン側の対応も確認

限られた時間で充電したい場合は、モバイルバッテリーの出力も確認します。

急速充電にはUSB Power Delivery(USB PD)など複数の規格があり、モバイルバッテリーだけが対応していても、スマートフォンやケーブル側の仕様によって想定どおりの速度にならないことがあります。

商品を選ぶ際は、「急速充電対応」という表示だけでなく、出力値、端子、使用する機器が対応している規格まで見ておきたいところです。

端子の種類と同時充電できる台数

家族分のスマートフォンや複数の機器を充電する場合は、出力ポートの数も確認します。

ただ、ポートが複数あるからといって、すべてを同時に最大出力で充電できるとは限りません。複数台接続時の出力条件は商品によって異なります。

USB Type-Cなど、普段使っているケーブルをそのまま接続できるかも事前に見ておくと、いざというときに「端子が合わない」という事態を減らせるかもしれません。

ワイヤレス充電はQi・Qi2などの対応規格を見る

ケーブルを接続せずに充電できるワイヤレス充電対応のモバイルバッテリーもあります。ワイヤレス充電では「Qi」に加えて「Qi2」対応製品も登場しています。

ただし、ワイヤレス充電はモバイルバッテリー側だけでなく、スマートフォン側も対応していることが前提です。対応規格や充電出力は商品ごとに確認してください。

防災用途ではワイヤレスだけに頼らず、ケーブルでも充電できるかを確認しておくと選択肢が増えます。

PSEマークとリコール情報を確認する

モバイルバッテリーを選ぶときは、安全に関する表示や情報も見ておきます。

日本で販売される規制対象のモバイルバッテリーは電気用品安全法の対象です。経済産業省によると、2019年2月1日以降、PSEマークのないモバイルバッテリーは流通在庫を含め販売できません。

経済産業省:モバイルバッテリーの規制対象化について

ただし、「PSEマークが付いていれば事故が起きない」という意味ではありません。

モバイルバッテリーを含むリチウムイオン電池搭載製品では、リコールも行われています。購入後や備蓄中も、使用している製品がリコール対象になっていないか確認しておく必要があります。

法人がノベルティや備蓄品として採用する場合は、PSE表示だけを見るのではなく、商品仕様、製造・輸入事業者の情報、使用上の注意なども発注前に確認しておきたいところです。

モバイルバッテリーの保管方法

定期的に残量と本体の状態を確認する

防災用として長期間保管していると、必要なときに残量が不足していることがあります。

確認するタイミングや推奨される保管残量は製品によって異なるため、「3か月に1回」など一律に決めるより、取扱説明書に沿って定期的に状態を確認してください。

その際は残量だけでなく、本体の膨らみ、変形、異常な発熱などがないかも見ておきます。異常がある場合は使用を続けないでください。

必要な充電ケーブルもセットで備える

モバイルバッテリーだけあっても、スマートフォンに接続できるケーブルがなければ充電できません。

家族で端末が異なる場合は、必要になる端子も違うことがあります。普段使用している機器を確認し、対応するケーブルをモバイルバッテリーと一緒に保管しておくと分かりやすくなります。

防災セットとして配布する場合も、付属ケーブルで何が充電できるのかは見ておきたい項目です。

高温・強い衝撃・圧力を避ける

リチウムイオン電池を搭載した製品は、高温や強い衝撃、圧力によって発熱・発火することがあります。

特に真夏の車内や直射日光が当たる場所への放置は避けてください。また、落下させた製品や、膨らみ・変形・異常な発熱が見られる製品は、そのまま使い続けないようにします。

防災用品は長期間置いたままになりやすいので、「買ったら終わり」にせず、定期的に状態まで確認しておくことが必要です。

モバイルバッテリー以外の充電手段も考えておく

停電が長引けば、モバイルバッテリーそのものの電池もいずれなくなります。

そのため、防災ではモバイルバッテリー1台だけに頼るのではなく、別の方法で電源を確保できるかも考えておくと備え方が変わります。

ポータブル電源

モバイルバッテリーより大きな電力を蓄えられる製品には、ポータブル電源があります。AC出力などを備える商品もあり、スマートフォン以外の機器を使いたい場合の候補になります。

容量、定格出力、使用できる機器、保管方法は製品によって大きく異なるため、必要な家電の消費電力とあわせて検討してください。

乾電池式の充電器

乾電池式の充電器は、対応する乾電池があればスマートフォンなどへ給電できるタイプです。

モバイルバッテリーを再充電できない状況への備えとして考えられますが、端末との対応や出力は商品によって異なります。使用する乾電池の種類もセットで確認します。

ソーラーパネル

太陽光から電力を得られるソーラーパネルも選択肢の一つです。

ただし、発電量は天候や設置条件などの影響を受けます。「ソーラーがあるから電源は確保できる」と考えるのではなく、ほかの充電方法と組み合わせて考えた方が現実的です。

車からの給電

自動車からスマートフォンやモバイルバッテリーへ給電できる機器もあります。

普段から車を使う家庭では選択肢になりますが、災害時に必ず車を利用できるとは限りません。自宅、外出先、車内など、複数の場面を想定して充電手段を分散しておく考え方があります。

防災ノベルティとしてモバイルバッテリーを選ぶときは

モバイルバッテリーは、普段の充電にも使いながら非常時にも備えられるため、防災をテーマにしたノベルティの候補になります。

法人で配布する場合は、容量だけで商品を決めず、PSE表示、端子、出力、付属ケーブル、本体サイズ、名入れできる範囲まで確認して比較します。

防災啓発として配るのか、社員向けの備蓄品にするのかでも選び方は変わります。配布数や名入れ、希望納期が決まっている場合は、商品在庫と加工条件もあわせて確認してください。

まとめ

災害時に備えるモバイルバッテリーは、容量の大きさだけでは決めにくい商品です。持ち歩くのか、自宅や職場に備蓄するのかによって、重さやサイズ、必要な出力も変わります。

長期間保管する場合は、残量だけでなく本体の膨らみや変形も定期的に確認しておきたいところです。モバイルバッテリーだけに頼らず、乾電池式充電器やポータブル電源など、別の充電手段も含めて備えておく方法があります。

防災ノベルティとして配布する場合は、使用する人や備蓄方法を想定したうえで、商品仕様と名入れ・数量・納期などの発注条件を確認すると候補を絞りやすくなります。

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